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レバレッジ効果

レバレッジ効果
慶應義塾大学大学院教授 岸 博幸

[2021.3.23] 2020年度 修士論文(優秀論文)発表会のご案内

本研究は,本邦投資家の立場から見たクロスアセットにおけるボラティリティの依存構造を定量化し,その構造的特徴の確認,および国際分散投資へのインプリケーションを考察したものである.イントラデイデータを用いて推定した広範な資産の実現ボラティリティを分析対象とし, Diebold and Yilmaz[2014] にて定式化されたネットワークの定量化手法を用いて依存構造を把握した.主要な結果として,先進国為替・欧米株式・米国中長期債券がボラティリティの依存構造において支配的である一方で,一部の新興国株式・ レバレッジ効果 Soft を中心としたコモディティが従属的であること,また,上記の関係は期間を通して安定的であり,リスクオフ時にはボラティリティの伝播が異なるアセットクラス間にて高まる傾向があることなどが確認された.


19:06 前田 善博(鈴木ゼミ)
株主総会における土産の廃止が与える影響

本研究は、2019 年まで上場企業の多くが行っていた株主総会における来場者への土産に着目し、その廃止が企業の株主数の増加率及びCEO 選任議案の賛成率に与える影響について考察、分析を行った。具体的には 2011 年から2018 年に株主総会の土産を廃止した392 社を対象に、回帰分析、傾向スコアマッチン グ、差分の差(DiD)による分析を行った。その結果、土産を廃止した企業は、その直後の年の株主数の増加率が低減すること、また、その直後の株主総会の CEO 選任議案の賛成率が上昇することを支持する検証結果となった。このような影響が生じる背景には、土産を期待する個人株主と、土産の廃止を支持する機関投資家の対立がある可能性を示唆している。

19:26 羽渕 峻行(野間ゼミ)
IFRSの任意適用と研究開発投資

19:47 蒋 彦文 (伊藤ゼミ)
Geographic distance, cultural distance, and political hazards: roles of firm レバレッジ効果 size,age and ownership solution in M&A of Japanese firms, 2010-2019

物理的距離、文化的距離、政治的不確実性はクロスボーダーM&Aの阻害要因となるが、その影響度が買い手の所在国、企業規模、設立年数、持株比率によって、どう変わってくるかについて、検証した。2010年から2019年まで日本企業のoutbound M&Aをサンプルとして、条件付きロジット(McFadden's choice model)を用いる。検証の結果、第一に、文化的距離が日本企業のoutbound M&Aを阻害すると認められなかった。第二に、大企業は地理的距離・政治的不確実性に対する許容範囲が広く、社歴の長い企業は文化的距離に対する許容範囲が狭い。第三に、完全子会社化が物理的距離という阻害要因を軽減できると認められた。日本企業のクロスボーダーM&A戦略立案のメカニズムは先行研究で報告された結論より遥かに複雑であるとの示唆が得られた。

河合 祐二朗(中村ゼミ)
ネットワーク構造に基づくポートフォリオ最適化-- ヴァインコピュラアプローチ--

本稿ではClemente et al. [2019]が提案したクラスタリング係数を用いたポートフォリオ最適化に、周辺分布に左右非対称かつ裾の厚い誤差分布を考慮した一般化双曲型非対称t分布を取り入れたヴァインコピュラを用いると共に、ネットワークの構築に TMFG(Triangulated Maximally Filtered Graph)アルゴリズムを適用し、コピュラの有無やネットワーク構築法の違いがポートフォリオのパフォーマンスや特性に与える影響を勘案し、考察した。研究結果より、上下非対称な依存構造とデータ間の密な関係を考慮したネットワーク構造に基づくポートフォリオの構築により、銘柄間の上下非対称な依存構造や相互関連性を捕捉することが可能となり、ポートフォリオパフォーマンスとドローダウンが改善するとの示唆を得た。

道脇 祐介 (伊藤ゼミ)
自発的開示が流動性と企業価値に与える影響:説明会データを用いた実証分析

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