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マーケット債券 ETF

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海外の債券投資がETFでできる?意外と知らない債券ETF

海外の債券投資がETFでできる?意外と知らない債券ETF

*2019年11月29日時点
*1 分配金利回りは、税引き前であり、2018年11月30日~2019年11月29日に支払われた分配金の合計を2019年11月29日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。運用状況によっては、分配金額が変わる場合または分配金が支払われない場合がございます。将来の運用成果をお約束するものではありません。
*2 最低投資金額(概算)は、2019年11月29日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

4. 債券の価格変動

当社ETFが連動する債券指数(配当込み)の推移(2015年1月~2019年11月)

当社ETFが連動する債券指数(配当込み)の推移

記事内でご紹介したETFについて

1486 - 上場インデックスファンド米国債券(為替ヘッジなし)(愛称:上場米債(為替ヘッジなし))
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商品概要

1487- 上場インデックスファンド米国債券(為替ヘッジあり)(愛称:上場米債(為替ヘッジあり))
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1677 - 上場インデックスファンド海外債券(FTSE WGBI)毎月分配型(愛称:上場外債)
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1566 - 上場インデックスファンド新興国債券(愛称:上場新興国債)
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マーケット債券 ETF

iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF(TIP)取扱い開始

iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF 取扱い開始! iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF 取扱い開始!

債券投資とは?
債券とインフレの関係

PayPay証券では、2022年3月9日(水)23:35より、「 iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF(TIP) 」の取扱いを開始いたします。
すでに取扱いのある「 iシェアーズ 米国短期国債 ETF(SHV) 」などの7銘柄に加え、合計8銘柄に増える、PayPay証券の債券ETFラインナップ。
債券や債券ETFについて、解説いたします。

金利が上がれば価格は下がる?

債券はインフレに弱い?

勘のいい方は、前述の売買の例をみて気が付いたと思いますが、 債券というのは金利上昇局面では、価格が下落しやすい商品 になります。また、インフレになれば、債券の元本の実質的な価値も下がります。
つまり、景気が良い状態の高インフレに対処するため、中央銀行が金利を引き上げに向かう場面では、債券投資は一般的には不向きとなります。逆に言えば、 不景気に強い 商品と言えます。

インフレに強い債券も

ただ、 インフレに強い債券もあります。 インフレ連動債(TIPS)と呼ばれる債券で、物価上昇率(インフレ率)に応じて、元本が調整される債券 です。
利率は変動しませんが、元本が調整されるので、物価が上昇すれば、それに連動して元本が増加、それに応じて利払い額や償還額が増加します。
このためインフレ連動債は、インフレがおきても実質的な価値が低下しない債券といえます。

償還期間のいろいろ

長短金利差は縮小

債券投資を考えるなら

いまの状況で債券投資を考えた場合、インフレが中長期的に最大の懸念材料になりそうです。インフレ連動債のETFである iシェアーズ 米国物価連動国債ETF(TIP) が期待できる商品と言えるでしょう。
また、ウクライナ危機の高まりなどから、投資マネーが株式市場から安全な債券市場に向かう状況が続くとするなら、 iシェアーズ米国国債20年超(TLT) などが候補にあがります。
一方、ウクライナ危機は落ち着き、再び中央銀行の金融引き締めが焦点となり、長期金利が上昇(価格は下落)していくようなら、インバース型の債券ETF、 Direxion20年超米国債ベア3倍(TMV) も面白いでしょう。ただ、この商品はその名の通り、3倍のリターンを目指すため、リスクが大きくなり、どちらかと言えば、短期投資に向いているでしょう。

PayPay証券取扱債券ETF銘柄一覧

マーケット債券 ETF
ティッカー 銘柄名
SHV iシェアーズ 米国短期国債 ETF
TLT iシェアーズ 米国国債 20年超 ETF
USIG iシェアーズ ブロード米ドル建投資適格社債 ETF
HYG iシェアーズ iBoxx 米ドル建てハイイールド社債 ETF
EMB iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 ETF
TMF Direxion20年超米国債ブル3倍
TMV Direxion20年超米国債ベア3倍
TIP iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF

株式投資との併用

このページに関する情報

《金融商品取引法に基づく表示事項》
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商号等:PayPay証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号
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証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.マーケット債券 ETF マーケット債券 ETF co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

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【債券ETF】 FRB、86億ドルの保有社債の売却を開始。債券ETFと金融市場への影響を分析。【6/4 週末、先読みマーケット】

ファシリティで実際に買い入れた金額は、138億ドルでした。2,500億ドルあった枠を使い切っていません。あまり効果がなかったのかと思われる方も多いでしょう。しかし、138億ドル足らずでも、とても大きな市場の流動性の供給と、信用の回復につながったということで、効果があったと高い評価を受けています。今回、138億ドルのETFについては、6月7日、来週月曜日から年末まで、随時売却をしていくことが発表されています。

ブルームバーグの記事(1)

では、買ったときの効果はどうだったのか。右の青色部分をご覧ください。昨年SMCCFが発表されたのは、米国株式市場の場中で、市場はプラスに転じました。皆さんもご存じ、LQD、HYGというETFも、それぞれ1.9%、1.6%と大きく値上がりしていますので、金額以上のインパクトがありました

また、これを発表した2020年3月以降、クレジット・セクターという社債の信用リスクも回復し、大きく値上がりしています。その結果、ハイイールド債券は2020年のボトム、3月に底値をうってからたった3カ月で22パーセントも上昇し、額面も90%の水準まで戻ったように、かなりのインパクトを与えています。

FRBによる売却は影響を与えるのか

どういった銘柄(債券ETF)が今後売られるのか

ただし、債券ETFを売っていくということなので、どういった銘柄を持っていて、どういった銘柄が売られていくのかは確認しておく必要があります。次のページをご覧ください。FRBの持っているETF、86億ドル分16銘柄の一覧です。グレーの網掛け部分はハイイールド債券というリスクの高い債券、白いくくりのものは、あまりリスクが高くない適格社債です。これは、昨日時点FRBのホームページで発表されたものに、赤で囲った部分を私が修正したものになります。

FRBの売りはどれだけの影響になるのか

ですが、こういったものが売り圧力になるのか、ならないのか分析を行う場合、私たちが行うべきことはETFが、発表がある前の3カ月間、どういう出来高を見せたかを調べてみることです。これをDays of Tradingsといいます。1日当たり平均このぐらい取引がある中で、FRBが売る金額、枚数がこのぐらいで、どのぐらいのインパクトがあるかを見ていく必要があるでしょう。

ということで、Days of Tradingを調べたものを赤枠左側に書いています。2021年3月~5月の3カ月を取り、それを3カ月、20営業日で割った1日当たりの出来高になります。例えば、ANGLでは1日当たり216万株です。今回持っているのが112万株になります。1日取引でいうと半日分ぐらいと、赤枠右側から分かります。

この動画でも取り上げてきました、HYGというのもおよそ387万株を持っていますが、1日当たりのDays of Tradingで2,500万株ぐらいあり、0.2日分。ほとんどインパクトがありません。これを1日で売却しても、1日の20%にしか当たりませんし、これから半年間かけて売っていくとなると、影響は本当に少ないことが分かります。

一番影響が大きそうなVCSHのチャート分析

ちなみに、この中で一番大きなDays of Tradingになっているのは、VCSHの5.9日分となります。一番下のVCSH(Vanguard Short-Term Corporate Bond)が5.9日と影響が大きそうなので、チャートを見てみましょう。

ブルームバーグの記事(2)

FRBによる社債売却(マーケット債券 ETF 52億ドル)の影響は?

少し古いのですが、2018年国際決済銀行(BIS)が発表した、全世界で発行されている債券の種類、金額になります。世界で発表されているものでは102兆ドルの債券があり、40%をアメリカが占めていますので、およそ40兆ドル、国債を含めて債券を発行していることになります。

さらに掘り下げると、国債が36%、MBSが22%、社債が21%で、地方債が約9%となっています。今回、40兆ドルのうち、およそ21%が社債になりますので、ハイイールド社債を含む社債市場は9兆ドルぐらいになると言われています。今回の52億ドルはどのくらいのインパクトがあるかというと、社債9兆ドルにしめる、0.05%ぐらいにしかならないので、売却してもあまり影響がないと規模感から分かります。

金融市場への影響は?

気を付けるべき点

それは事実だと思いますが、FRBがそういう発言をしていたとしても、マーケット関係者はどう捉えるかを、私たちは気を付けなければなりません。例えば、昨日今日の段階では社債市場は崩れていないものの、これに嫌気をさして急変する可能性があります。金利が上がっていくことも十分にあるでしょう。ですから、FRBの言うこととマーケットの捉え方が異っていないかどうか、引き続きマーケットの動き、特に社債の動きに注目する必要があります。

ここまでのまとめ

FRBの持つ8兆ドルの資産のうち、わずか138億ドルですので影響は極小だと言えます。さほど心配することはありませんが、一番大事なのは縮小に対する第一歩がスタートしたということです。これからFRBが数年間かけてテーパリング、利上げを行ったり、持っている保有資産の売却を進めていったりすることになります。この一歩目をしっかりと分析しながら、ニュースだけをうのみにするのではなく、今後出てくるものも全て、実際に自分たちの目で確認し、その影響がどうなるのかを見ていくことが大事だと考えています。

影響を見るのに適した指標

なぜドル高が問題になるのか(1)

なぜドル高が問題になるのか(2)

【債券ETF】 FRB、86億ドルの保有社債の売却を開始。債券ETFと金融市場への影響を分析。【6/4 週末、先読みマーケット】

ファミリーオフィスドットコム株式会社 代表取締役 邦銀入行後、大学院を経て、米銀CITI BANK.N.A、仏銀ソシエテ・ジェネラル信託銀行、仏銀SOCIETE GENERAL Bank&Trust Singapore Branchにてプライベートバンキング業務及びアセットマネジメント業務に従事。 その後、上場企業系列の投資顧問会社代表に就任し、ファミリーオフィスサービス、資産運用アドバイスを提供。富裕層の資産管理・運用に20年以上従事。 富裕層の資産管理・運用にファミリーオフィスが広く活用されることを目的に当社設立。 慶應義塾大学大学院 経営管理研究科(MBA)修了

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